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教員の家賃補助 | 教員の転職あるある

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教員の家賃補助

      2014/09/14

 

近年、一般企業の家賃補助や住宅手当は、

廃止または縮小傾向にあるようだ。

 

そうした流れから、受け取る側からもあまり当てにされていないらしく、

就職や転職の際に住宅手当があるかどうかを

会社選びの基準に加えない人も多いようだ。

 

今は家賃補助が沢山貰える会社でも、

数年後には減額されたり廃止されたりする

可能性が高いと考える人も多いのかもしれない。

 

それでは、教員の家賃補助は、一体どうなっているのだろう。

 

金額は自治体によって違うので、自分が働きたい地域の

家賃補助が知りたい場合は確認が必要だ。

 

いくつかの都道府県の住宅手当を調べたが、

賃貸で上限27,000円というところが多かった。

 

それに対して、東京や大阪などの大都市は数千円と言うところが多く、

大都市ほど金額が小さい傾向にあるようだ。

 

これは、地域手当と言って、物価が高い都市部で働く場合に付く

手当てがあるからかもしれない。

家賃の半分、3分の2など、負担率も様々である。

 

持ち家の場合は、数千円だったり、住宅手当が無しだったりする。

 

比較するために、一般企業の家賃補助や住宅手当も調べてみた。

あるアンケートによると、半数くらいは家賃補助が無いようだ。

ちなみにうちの主人の会社も無い。

 

家賃補助がある会社では、10,000円から20,000円のところが39%と最も多い。

中には全額出してくれるところもあるようだ。本当に様々である。

 

上を見たら切りがないが、半数近くの企業に家賃補助が無く、

補助がある企業でも20,000円までのところが多いとすれば、

上限で27,000円貰えるのであれば、まあ良いほうなのではないだろうか。

 

とは言え、こうした手当は課税対象でもあるので、

補助がどれくらいかよりも、給料や他の手当も含めた総額で考える人が多いようだ。

 

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